旺文社は2021年6月17日、2021年度大学入試の一般選抜における主体性評価の実施状況についての調査結果を発表した。それによると、主体性を評価するために「調査書の点数化」を実施した大学は20％で、「本人記載の資料の点数化」を実施した大学は9.2％にとどまったという。
本調査では、書類審査で点数化を実施した⼊試に調査対象を限定した。面接の実施は志願者の多い大規模校では困難なため、大学が主体性評価をする場合は書類審査にとどめるのが現実的だからだ。書類審査であっても配点が⾮公表の⼊試は集計から除外したという。
旺文社の調査結果によると、2021年度の一般選抜で「調査書の点数化」を実施した大学は、国立大学では28％、公立大学では22.6％、私立大学では18.4％だった。一方、「本人記載の資料の点数化」を実施した大学は、国立大学では22％、公立大学では16.1％、私立大学では6.3％だった。
加えて、調査書と本人記載の資料の入試総点における配点比率も調べたところ、私⽴大学は配点比率20％以上の⼊試が2〜3割もあったのに対し、国公⽴大学は配点⽐率5％未満の⼊試が約8割に上ったという。 私⽴大学の場合、その多くが地⽅の⼩規模大学だとしている。
主体性評価の状況について紹介してきたが、各大学の対応は様々である。予備校における各大学の合格実績を比較した記事も読んで、志望校に合った受験対策を進めてほしい。