英検2級以上の英語力を有する生徒の割合が高い高校はICTの活用やALTによる授業外の活動を実施――文科省調査

文部科学省は2023年5月17日、2022年度「英語教育実施状況調査」の結果を公表した。それによると、CEFR B1(英検2級)レベル相当以上の英語力を有する生徒の割合が高い高等学校では、ICTを活用した言語活動やALTによる授業外の活動を行っている学校が高い割合で見られたという。

同調査は、英語教育改善のための具体的な施策の現状について調査し、今後の国の施策の検討に資するとともに、各教育委員会における英語教育の充実や改善に役立てるために実施されている。調査対象は、各都道府県・市区町村委員会およびすべての公立小学校、中学校、高等学校。同省Web調査システム上で各調査対象からの回答を得ている。調査実施基準日は、特に指定がない場合には2022年12月1日としている。

同調査によると、CEFR B1(英検2級)レベル相当以上を達成している高校生の割合は、21.2%だった。都道府県・指定都市別では、東京都が30.8%で最も高く、以下、愛媛県が26.9%、富山県が26.7%と続いている。

CEFR B1(英検2級)レベル相当以上の英語力を有する生徒の割合が平均より高い高等学校におけるICTの活用は、「生徒が遠隔地の生徒等と英語で話をして交流する活動」が32.8%で全体平均よりも9.3ポイント高く、「教師がデジタル教材等を活用した授業」が83.5%で全体平均よりも5.9ポイント高かった。

CEFR B1(英検2級)レベル相当以上の英語力を有する生徒の割合が平均より高い高等学校におけるALTによる授業外の活用は、「英語の授業以外の授業や学校行事での生徒との交流」が83.0%で全体平均よりも13.1ポイント高く、「一定の目的を持った授業外での教育活動」が91.9%で全体平均よりも14.5ポイント高かった。

同省は調査の結果を受け、生徒の英語による言語活動を増やすこと、言語活動の取組でICTやALTを効果的に活用すること、教師が英語力を高め授業で積極的に英語を使用することなどが、生徒の英語力の向上に必要だと分析している。

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令和4年度「英語教育実施状況調査」の結果について:文部科学省

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