2023年の国公立大入試は理工系・情報系で新設や定員増 旺文社まとめ

国公立大学の2023年度入試概要が出そろったのを受け、2022年9月14日、旺文社教育情報センターは、入試概要を分析した特集記事を「螢雪時代2022年10月号」に掲載した。一部加筆・訂正した記事をウェブサイトでも公開している。

同センターによると、 2023年度は共通テスト導入と「新課程入試」導入の中間にあたるため、前年度に比べて大きな変化はないものの、理工系や情報系の学部・学科新設や、定員増が目立った。 また、2段階選抜で基準引き締めの傾向が見られるという。

主な学科の増設や改組では、一橋大学が同校初の文理融合学部で情報科学系の「ソーシャル・データサイエンス学部」を新設。国立大の定員増の制限を緩和する「魅力ある地方大学の実現に資する国立大学の定員増」に選定された島根大学は「材料エネルギー学部」を開設する。同じく定員増の緩和の対象に選ばれた広島大学と徳島大学は、理系・情報系学部の定員増を予定している。

ほかにも、金沢大学の「スマート創成科学類」、静岡大学の「グローバル共創科学」、和歌山大学の「社会インフォマティクス学環」が新設される。公立大でも、名古屋市立大学が「データサイエンス学部」を新たに開設。また、私立大学の旭川大学が公立に移行し、旭川市立大学になる。

2段階選抜を実施する大学も多数ある。東京大学の理科三類(前期)は、2段階選抜の予告倍率を引き締めた。 岐阜大学と岡山大学、広島大学の医(前期)でも予告倍率が引き締められる。 和歌山県立医科大の医(前期)は予告倍率緩和に加え、得点基準も設定する。

また、一橋大学のソーシャル・データサイエンス学部、横浜国立大学の理工(前・後期)、岩手県立大学のソフトウェア情報(中期)、横浜市立大学の理(後期)では、新たに2段階選抜を導入する。

理工系・情報系の人気が高まっている。理系学部を目指す人は、理系に強い塾・予備校の選び方も参考にしていただきたい。

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