昭和大学は2023年1月31日、横浜市立大学・聖マリアンナ医科大学・NTTグループとともに、心疾患患者が維持期において運動を継続できるように行動経済学の理論を用いて開発した「運動サポートツール」を用い、2022年12月から運動療法の有効性を検証する多施設共同研究を開始していることを発表した。
運動サポートツールは、日本電信電話株式会社と東レ株式会社が開発した機能素材のhitoe（R）を使った着衣型ウェアラブルデバイスとスマートフォンアプリケーションから構成されており、各患者の状態に適した運動目標を設定したり、日々の運動実績に対して適宜フィードバックをしたりできる。
共同研究では、運動サポートツールを使用することによって普段の運動量や体力が向上するか、その後の再発・再入院を抑制できるかを、運動サポートツールを使用する群と使用しない群とで比較・検討する。
同研究は、横浜市立大学・昭和大学・聖マリアンナ医科大学の3大学病院の心臓リハビリテーション実施患者を対象として実施し、データの解析は横浜市立大学が一括して行う。NTTグループは、同サポートツールの開発や機器の提供に関わり、同研究の成果を成果連動型民間委託契約方式（PFS）など、自治体が継続的に取り組める社会実装の検討に活かしていく。
医科大学や民間企業などの連携によって生まれたツールについて紹介したが、医学部を目指す人は、医学部を目指せる予備校の選び方やおすすめの塾・予備校を紹介した記事も読んでいただきたい。
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【昭和大学・横浜市立大学・聖マリアンナ医科大学・NTTグループ】 心疾患患者の運動習慣の獲得を支援 — 新たに開発した運動サポートツールによる共同研究を開始 – 大学プレスセンター