大阪大学は2023年3月13日、英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン(UCL)との間で、認知症をはじめとする社会課題の解決を目指した新たな学術連携に合意したと発表した。今後、両大学は認知症研究の基礎分野や人間の「こころ」の基盤である脳などについて共同研究を進め、2025年に開かれる大阪・関西万博での発信を目指す。
大阪大は2019年にUCLと戦略的パートナーシップの覚書を締結し、認知症の予防、治療、ケアに関する総合的な共同研究を開始。これまで認知症の治療戦略、社会的機能や社会的決定要因の解明、介護における最適な環境づくりのシステム構築などを図ってきた。
今後、両大学は共同研究を一層推進するとともに、企業も交えて次世代の研究者育成に取り組む。さらに、脳のメカニズムや認知症と脳の炎症の関係など脳科学や免疫学の先端研究を、それぞれの国の研究機関とも連携して実施し、共同研究を飛躍的に発展させるとしている。また、2025年の大阪・関西万博に向けて「ヘルス」「ウェルビーイング」「サステイナビリティ」の視点で未来社会を展望した共同研究を推進し、学術会議の場を設けることで合意している。
具体的な研究としては、大阪大産業科学研究所の関谷毅教授が開発した精度と使用性を両立した画期的なパッチ式脳波計を用いた脳波解析の共同で進めるほか、ロボット開発に取り組む基礎工学研究科の石黒浩教授の研究室で、ロボットを利用した認知心理学的実験を計画している。
このほか、UCLでは近く世界レベルの脳科学の研究センターが新設される予定で、研究や人材育成での連携も進めていく。
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