第一希望の大学に合格するため、少しでも合格する確率を上げようと、予備校への通学を検討している人もいることでしょう。大学受験のプロに教え導いてもらえる予備校、万全を期するためにはぜひ利用したいところですが、いざ利用を検討し始めたときに気になってくるのが予備校に通う費用です。
予備校に通う場合、年間で数十万円前後、100万円以上の費用がかかることもあります。しかし、ご家庭の事情によっては、そんなに多くの費用を払えない場合もあるのではないでしょうか。
そんな時に利用したいのが、教育ローン（学費ローン）です。今回の記事では、教育ローンを利用するメリットや、おすすめの教育ローンをご紹介します。
予備校に通うには100万円以上かかることも少なくない！
予備校に通うためには一般的に、年間40万円程度、多ければ100万円以上かかります。
費用の内訳は、3万円前後の入学金、40万～70万円前後の通常授業料に加え、夏期講習や冬期講習といった特別講習の費用などです。
予備校の費用は、志望大学や学部のほか、志望校が国公立か私立かによっても上下します。例えば、私大文系を志望する場合は英・国・社の3教科で受験できますが、国公立を志望する場合は英・国・数・理・社の5教科を学ばなければなりません。授業数が増えれば学費は上がっていきます。
さらに、予備校に通うのが早ければ早いほど費用がかさみます。できるだけ早く予備校での勉強を始めた方が受験には有利なので、高校1〜2年次から予備校に通う人もいるわけですが、当然のことながら、高校3年次から通う人よりも多くのお金を支払うことになります。
特待生などの制度を利用する方法もあり
そこで活用したいのが、各予備校の制度です。予備校ごとに差はありますが、特待生制度や奨学金制度、入塾金の割引制度を設けているところもあります。教育ローンとは別物になりますが、このような制度があるかどうかを基準に予備校を選んでも良いでしょう。
例えば河合塾は、時期や地区によっては奨学生を募集することがあります。また、インターネットから入塾を申し込んだ場合、直近1～2年で河合塾の模試を受けたことがある場合、兄弟・姉妹が河合塾に通っていた場合など、入塾金を割引してもらえます。
Z会は成績優秀者に対して、指定の大学に合格し入学した時点で一定金額を給付する「Ｚ会奨学金」という制度を設けています。対象となる生徒は毎年数名と難易度は高いですが、チャレンジしてみて損はないでしょう。
予備校の学費は教育ローンで工面できる
とはいえ、予備校が設ける特待生制度や奨学金制度は一部の人しか利用できないものです。そのような制度を利用できない人は、予備校に通う多額の費用を工面するために一体どうすればいいのでしょうか。
答えは教育ローンです。教育ローンについて、学校の学費にしか使えないと思っている人もおられることでしょう。しかし、教育ローンは予備校への支払いにも使うことができるのです。受験にかかる費用（受験料や交通費など）や、学業に必要なパソコンの購入費などにも利用できます。
おすすめの教育ローンはどれ？ 5種類のローンを比較！
一口に教育ローンと言っても、公的機関が提供するものから、民間が提供するのものまで、さまざまな種類があります。そのため、どれを利用すれば良いのか迷ってしまうかもしれません。
数十万円～100万円以上ものお金を借りるのですから、ぜひとも失敗しないようにしなければなりません。そこでここからは、どんな教育ローンがあるかを説明しつつ、おすすめの教育ローンもご紹介します。
予備校費用で利用できる教育ローンの種類
まずはそれぞれの教育ローンの特徴を確認してみましょう。
国の教育ローン（日本政策金融公庫）
日本政策金融公庫による教育一般貸付は、「国の教育ローン」と呼ばれています。そのメリットは、何と言っても金利が低いことです。年1.68%の固定金利は、各種ローンの中で最も低い利率です。子供の人数によって世帯収入の上限がありますが、審査はそれほど厳しくありません。
また大学入学以降に、日本学生支援機構の奨学金と併用することも可能です。しかし、奨学金が「給付型」であればさほど問題はありませんが、「貸与型」の場合は返済額が大きくなります。併用する際は慎重に検討しましょう。
自治体のローン・利子補給制度
各自治体で独自の教育支援を実施していることもあります。例えば、東京都は「受験生チャレンジ支援貸付事業」として、予備校の学費や受験料に使える費用を無利子で貸し付けています。
また、前述の国の教育ローンや他の教育ローンについて、利子の支払いを補助してくれる制度を設けている自治体もあります。お住まいの自治体にどのような制度があるか、一度調べてみることをおすすめします。
民間金融機関の教育ローン
銀行や信用金庫などの民間金融機関が、教育ローンを提供していることも少なくありません。借入限度額は500万～1000万円、金利は実質年率3～5％程度のものが多いですが、機関によってばらつきがあります。また、有担保型・無担保型、変動金利・固定金利があるため、申し込みの際に詳細をよく確認しましょう。
民間金融機関の教育ローンは借入限度額が大きいものの、金利は国や自治体のローンよりも高くなります。そのため、国の教育ローンや自治体のローンに比べると、利用の優先順位は落ちます。
予備校が指定する信販会社のローン
大手予備校では、信販会社などと提携し、特定のローンを案内する場合があります。学費を分割払いしたい場合などは、指定されたローンを利用しなくてはなりません。特に、オリエントコーポレーション（オリコ）の「学費サポートプラン」を指定する予備校が多いようです。
しかし、金利は実質年率3～4％程度と、民間金融機関のローンと同じくらいです。また、提携しているからといって審査に通りやすいわけでもありません。金融機関で直接ローンを組んだほうがお得になるケースも十分あり得ます。予備校に指定のローンがあるかどうかは、特に重視しなくても良いでしょう。
カードローン・キャッシング
最終手段として、銀行や消費者金融、信販会社が提供しているカードローンやキャッシングを利用する方法もあります。借りたお金の用途は自由とされているものが多いので、予備校費用に充てても問題ありません。
しかし、ここまでご紹介したような教育ローンと比べて、カードローンやキャッシングの金利はかなり高いと言わざるを得ません。金利は3～18％のように幅を持たせて記載してありますが、100万円未満の少額を借りる場合、通常は最高金利に近い年率が適用されます。つまり、チェックしなければならないのは最高金利の数値ということです。
最高金利（実質年率）を比べると、銀行系カードローンは14.5％、消費者金融系カードローン・クレジットカードのキャッシングは18％であることが多いです。国の教育ローンは1.68%、民間金融機関の教育ローンでも3～5％程度であることを考えると、その差は歴然でしょう。
おすすめは「国や自治体の教育ローン」
このようにそれぞれのローンを比較すると、国や自治体といった公的機関が提供している教育ローンが最もおすすめと言えます。まずは国の教育ローンや無利子で利用できる自治体のローンに申し込み、審査に通らなかった場合にのみ、銀行や信用金庫など、民間の金融機関の教育ローンを検討しましょう。
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