【2026年】予備校の学費はいくら？費用の内訳・おすすめ予備校の学費を紹介

予備校には、多くの学生を合格に導いてきた大学受験のプロ講師がいます。第一志望校に合格するには、予備校へ通学してプロ講師の指導を受けるのが一番の近道でしょう。

このように大学受験に欠かせない予備校ですが、その費用は決して安価ではありません。
本記事では、予備校の年間学費の目安から費用の内訳、実際に通った人が支払った具体的な金額、大手予備校5校の学費比較、安く通う方法まで詳しく解説します。

2026年時点の大手予備校の料金についても紹介しますので、ぜひ自分に合った予備校選びの参考にしてください。

予備校の学費は年間いくら？

予備校の年間学費は、現役生が約20万～60万円、高卒生（浪人生）が約120万～150万円が目安です。

ただし、この学費は「入学金＋授業料＋模試費＋季節講習費＋その他」の合計であり、受講する講座数・コース・志望校のレベルによって金額は大きく変わるため、あくまで目安として参考にしてください。

現役生（高校生）の予備校の学費は年間20万～60万円が目安

現役生は受講科目を絞るケースが多く、1教科のみの受講なら授業料は年間10万～25万円程度に抑えられます。

国語・数学・英語の3教科を受講する場合は50万円程度が目安です。また、高3生は模試費や季節講習費が加わるため、総額は100万円前後まで増えることもあります。学年が上がるほど受講講座数が増え、学費は高くなる傾向にある点も押さえておきましょう。

浪人生の予備校の学費は年間120万～150万円が目安

高卒生は5教科を受講するケースが多く、授業料だけなら70万～80万円程度が目安です。

また、入学金も現役生より高く、7万～16万5,000円程度と予備校によって幅があります。さらに、模試費や季節講習費なども加わるため、浪人生の年間学費は120万～150万円程度になるケースが多いでしょう。

なお、自宅から通えず寮に入る場合は、校舎によってはさらに年間100万円前後の寮費が必要になる点も押さえておきましょう。

医学部・美大を目指す場合は予備校の学費が高くなりやすい

医学部専門予備校は少人数指導や個別指導が中心で、学費は年間400万～700万円程度かかる場合もあります。

美術系（美大）予備校は実技指導が中心で、入塾金と授業料、さらに画材費なども加わり年間の学費は60万～100万円程度が目安です。

このように、志望する分野によって学費の水準そのものが変わるため、一般的な相場とは分けて考える必要があります。

予備校の学費の内訳

予備校に1年間通う場合の費用は、文系・理系、選択するコース、講座数などによって異なりますが、一般的には約100万円が目安とされています。
具体的な内訳は、「入学金＋授業料＋模試の費用＋季節講習の費用＋その他」です。
ここでは、それぞれの費用の内容を紹介します。

入学金

入学金は、予備校に入学する際に必要な費用です。現役生の場合は約3万円、高卒生（浪人生）は7～16万円程度かかるのが一般的です。

例えば、東進ハイスクール・東進衛星予備校の入学金は税込み3万3,000円です。また、河合塾は、2026年度は大学受験科（高卒生向け）の入塾金が7万円、高校グリーンコース（現役生向け）が3万3,000円と、年度ごとに改定されるケースもあります。

入学金については予備校によって大きな差はないものの、一部の予備校では入学金の割引や免除制度が設けられていることがあります。入学金の割引・免除制度は予備校ごとに条件が異なるため、公式サイトでの確認をおすすめします。

授業料

授業料は、授業形態、講座のレベル、受講科目数により異なります。授業料の特徴は以下のとおりです。

• 集団指導より個別指導の授業料のほうが高い
• 基礎レベルより難関大向け講座の授業料のほうが高い
• 講座数や受講科目が増えるほど授業料も高くなる

現役生に多い1教科のみ受講するケースでは、授業料は年間10～25万円程度です。国・数・英の3教科受講の場合は50万円程度が目安になるでしょう。

高卒生（浪人生）は、基本的に5教科受講するケースが多く、授業料は70～80万円程度が目安になります。

東進ハイスクールや河合塾、駿台予備学校といった大手3社の平均金額は国公立文系志望、国公立理系志望、ともに、80～100万円ほどです（2026年現在）。医学部志望の場合は費用が少し高くなる傾向にあります。

模試の費用

模試の費用は1回当たり6,000～9,300円程度で、年間5回受験すると3万～4万7,000円ほどかかります。

東京大学や京都大学など、志望校に特化した対策模試なら1回9,000円以上かかることもあります。

大手予備校では、模試費用が授業料に含まれている場合もありますが、別途費用が発生することもあるため、事前に確認しておきましょう。

模試は学習成果の確認や志望校合格の可能性の判断をする大切な機会なので、計画的な受験がおすすめです。

季節講習の費用

夏休みや冬休みなどの長期休暇中に開かれる季節講習の費用は、一般的に通常の授業料とは別で発生します。
季節講習は講座のレベルや受講科目数により費用が異なりますが、集団指導塾の相場は1講座当たり2万～3万円程度です。高校1・2年生で3講座を受講すれば5～10万円、受験生でより多くの講座を受講すれば7～14万円程度かかります。

その他（教材費・施設利用料・交通費）

その他、教材費や施設利用料、システム・サポート料などが授業料と別に発生する予備校もあります。何が授業料に含まれ、何が別料金になるのかは公式サイトで事前に確認しておきましょう。

さらに、自宅から離れた予備校に通う場合は、移動にかかるお金についても考慮する必要があります。

特に高卒生（浪人生）の場合、いつも通っている校舎ではない別の校舎に通わなければならないケースがあり、その場合は別途交通費がかかります。そのため入学前に、季節講習ではおもにどの校舎を使うか確認しておくと安心です。

【2026年】大手予備校5校の学費を比較

おもな予備校の料金は具体的にどのくらいなのでしょうか。ここでは、東進ハイスクール・東進衛星予備校、河合塾、河合塾マナビス、駿台予備学校、代々木ゼミナールの5校について、現役生・高卒生に分けて料金（税込）を紹介します。

※各金額はコースや校舎、時期によって変動します。最新の金額は必ず公式サイトでご確認ください。

東進ハイスクール・東進衛星予備校

東進ハイスクール・東進衛星予備校の基本的な料金は以下のとおりです。

現役生向けコース

※1：高0生とは、高校生レベルの学力を持つ、意欲ある中高一貫校の中学生のこと

高卒生向けコース（高卒生総合コース）

河合塾

河合塾の現役生向けコース（高校グリーンコース）の基本的な料金は、以下のとおりです。

現役生向けコース（高校グリーンコース）

河合塾の高卒生向けコース（大学受験科）の基本的な料金は、以下のようになっています。

高卒生向けコース（大学受験科）

河合塾マナビス

河合塾マナビスは、現役生専用の映像授業型予備校です。河合塾トップ講師陣の映像授業を、部活動や学校行事の予定に合わせて柔軟に受講できるのが特徴です。河合塾マナビスの基本的な料金（税込）は、以下のとおりです。

現役生向けコース

駿台予備学校

駿台予備学校の現役生向けコース（高校生クラス）の基本的な料金は、以下のとおりです。

現役生向けコース（高校生クラス）

駿台予備学校の高卒生向けコース（高卒／浪人生クラス）の基本的な料金（税込）は、以下のとおりです。

高卒生向けコース（高卒／浪人生クラス）

駿台予備学校では、入学個別相談会に参加すると入学金が減額される特典があるほか、経済的な支援が必要な受験生を対象とした授業料補助制度も設けられています。制度の詳細は資料請求のうえ入学要項で確認するとよいでしょう。

代々木ゼミナール

代々木ゼミナールの現役生向けコース（高校生コース）の基本的な料金は、以下のとおりです。

現役生向けコース（高校生コース）

※2：第1学期・第2学期の単科ゼミを受講した高3生のみ申し込み可能。受講講座は、共通テストや国公立大学2次試験・私立大学入試に向けた直前対策講座などから選択できる

代々木ゼミナールの高卒生向けコース（大学受験科）の料金（税込）は、以下のとおりです。

高卒生向けコース（大学受験科）

予備校の学費を支払うタイミング

予備校の学費は、入学時にまとまった額が必要になるものと、通学の開始後に発生するものに分かれます。ここでは、時系列に整理して解説していきます。

入学手続きの際にまとまった学費が必要になる

入学手続きの際には、「入学金＋授業料（初回分）＋サポート料（初月分）」をまとめて支払うのが基本です。特に高卒生向けコースでは、時期によって一括払いしか選択できない場合があり、例えば9月期入塾などでは分割払いが利用できない予備校もあります。

また、入学の申し込みは1～3月に集中するため、そのピークに合わせて事前に十分な資金を準備しておくことが重要です。

季節講習や模試の学費はあとから発生する

さらに注意したいのが、初期費用だけでなくあとから発生する追加費用です。

夏期・冬期・直前講習などの季節講習は、通期の授業料とは別に、受講の都度申し込みと支払いが必要になります。また、模試費についても、毎月の塾生サポート料に含まれている予備校もあれば、都度払いとなる予備校もあります。

このように当初の見積もりに含まれていない費用は膨らみやすいため、年間を通じた支払いカレンダーを作成して計画を立てておくと安心です。

分割払い・月払いにすれば1回当たりの負担を抑えられる

まとまった初期費用や追加費用の発生に備える手段として、分割払いや月払いを活用する方法があります。

一括払いは手続きが1回で済むメリットがあるものの、一度に大きな資金が必要です。これに対し、分割払いや月払いを選べば1回当たりの支払額を抑えることができます。予備校によっては分割でも手数料がかからない場合もありますが、支払総額が安くなるわけではない点には留意しておきましょう。

なお、具体的な支払い手段としてはクレジットカード・口座振替・コンビニ払いなどが選べるのが一般的です。ただし、コンビニ払いは「30万円未満のみ利用可能」といった金額制限が設けられているケースが多いため、支払い方法ごとの条件も事前に確認しておきましょう。

【独自調査】実際に予備校へ通った人が1年間にかかった学費

では、実際に予備校に通った人は、どのくらい費用がかかったのでしょうか。ここで紹介するのは、予備校に1年間通った場合にかかった平均的な費用に関する調査結果です。

塾・予備校比較ナビが独自にアンケート調査をしたところ、全体の29％が「51～100万円」と回答し最多となりました。次いで21.6％の人が「101～150万円」、11.4％の人が「151～200万円」と回答しています。

201万円以上と回答した人もいるものの、51～150万円という100万円前後のゾーンに50％超が含まれていました。個人差はありますが、やはり予備校の費用の相場は100万円程度だといえそうです。

また、予備校で実際に利用した内容について聞いたところ、69.1％が「夏期講習」、58.4％が「冬期講習」と回答しています。

6～7割程度の学生が、「成績に差がつく」といわれている夏休みや冬休みの長期休暇中に、季節講習を受講していることが明らかになりました。模試についても63.6％の人が利用しています。

学費に注目して予備校を選ぶ際の注意点

第一志望合格を目指して予備校に通いたいと思っていても、通学には100万円程度かかるため、躊躇してしまう人もいるかもしれません。決して安くない金額であるため、少しでも安く通いたいという人も多いでしょう。

ここでは、安さを重視して予備校を選ぶ際に注意すべき点を紹介します。

学費の安さだけで判断しない

実は、「料金が安い」という理由だけで塾・予備校を選ぶのはおすすめできません。なぜなら、どの塾・予備校を選ぶかによって合格率が大きく違うからです。

例えば、塾の平均料金は約20万円と、予備校の平均料金と比べると非常に安いのが利点です。

ただし、塾の役割はあくまでも「学校で受ける授業の補習」に近い位置付けで、塾によって授業の内容やレベルは大きく異なります。

もちろん、塾に通いながら大学合格を目指すことは可能ですが、レベルの高い大学を目指すのであれば心もとないかもしれません。

一方、予備校は大学受験に特化した教育機関であるため、より高いレベルの授業が受けられます。また、受験勉強のノウハウや入試に関する情報量、合格実績も豊富です。

こういった点からも、第一志望合格を目指すのであれば、安さだけでなく合格率や合格実績を重視しながら予備校を選ぶべきでしょう。

合格実績のしっかりした予備校にできるだけ安く通うには

予備校のなかでも大手予備校は学生数も多く、受験に関する膨大な情報やノウハウを持っています。そのため、成果や実績を重視するなら、東進ハイスクール・東進衛星予備校や河合塾、駿台予備学校といった大手予備校がおすすめです。

では、こうした高い合格実績を誇る予備校に、できるだけ安く通うにはどうしたらよいのでしょうか。

具体的には、次の章で説明します。

予備校の学費を抑えるコツ

ここでは、できるだけ費用を抑えて予備校に通うコツをいくつか紹介します。

複数の予備校の学費を比較検討する

費用は予備校ごとに異なるため、まずは全体の費用を計算して比較検討するのがおすすめです。

予備校選びでは講座の内容や授業の形式、サポート体制などの中身を優先しがちですが、費用面も意識して選ぶことが大切です。

特待生制度や入学金免除制度を利用する

予備校のなかには、特待生制度や入学金免除制度など、各種割引・授業料補助を行なう優遇制度を用意しているケースがあります。

特待生制度とは、予備校が定めた基準より上位の成績優秀者を対象に、授業料の全額もしくは一部を免除したり一定額を給付したりする制度です。この制度を利用するには、定められた条件より上位の成績をとっていなければなりません。

ただし、トップクラスの成績優秀者のみを対象とした制度だけでなく、成績順位によって入学金や授業料の一部を免除する制度を設けているところもあります。

選考の方法もさまざまで、入学時のテストや模試の成績で決まるものもあれば、学校の成績表や面接で選考されるものもあります。

そのほか、入学後の授業出席率や判定テストなどで選考し、授業料の補助を行なう場合もあるため、気になる人は確認しておきましょう。

次に、入学金免除制度とは、予備校が定める条件を満たしている場合に入学金が無料・割引になる制度です。

具体的な条件としては以下が挙げられます。

• インターネット経由で入学を申し込んだ場合
• 入学説明会や体験授業に参加した場合
• 前年度に同じ予備校に在籍していた場合
• 兄弟や姉妹が通学している場合
• 入学金免除のキャンペーンを実施している場合

免除制度の有無や免除額などは予備校ごとに異なります。大手予備校では入学金免除などを実施していることが多いため、検討している予備校のホームページをしっかりと確認しておきましょう。

受講する科目・講座を限定する

予備校では講座数・科目数が増えるほど、毎月の授業料も高額になります。費用を抑えるには、講座・科目を最低限に絞るのがおすすめです。

苦手科目の点数を伸ばす、得意科目でさらに高得点を目指すなど、目的を明確にしたうえで合格のために必要な講座・科目を絞り込むとよいでしょう。

オンライン授業・映像授業を利用する

多くの予備校ではオンライン授業を提供しており、授業内容は集団授業の録画をそのまま見られるものから編集されたものまでさまざまです。

オンライン授業の費用は集団授業に比べて割安な傾向にあるため、費用を抑えたい人には選択肢となります。

仲間がいる集団授業のほうがモチベーションを保てるという人もいますが、オンライン授業には自分のペースで学べるというメリットもあります。費用に不安がある場合は、予備校にどのような授業形態があるか確認してみるのもおすすめです。

入学金が割引になる時期やキャンペーンを狙う

予備校の学費を抑えるには、割引制度やキャンペーンをうまく活用するのが効果的です。例えば、早期申し込みによる割引をはじめ、体験授業や入学説明会への参加による入学金の減免など、手続きのタイミングやイベント参加の有無で費用が変わるケースがあります。

また、タイミングだけでなく受講実績や家族関係が条件になる場合もあります。兄弟姉妹がすでに在籍しているケースや、過去に同じ予備校の講習・模試を受講した履歴がある場合も減免対象となることがあるため、事前に確認しておくとよいでしょう。

ただし、申し込み方法によっては割引が適用されない可能性がある点には注意が必要です。条件を満たしていても、インターネット申し込みでは減免が適用されず、校舎窓口での手続きが必須となるケースもあります。せっかくの割引制度を見逃さないためにも、事前に適用の条件や手続きの流れまでしっかり確認しておきましょう。

学費を工面する具体的な方法

予備校の学費を工面するために、予備校の奨学金制度を利用したり、教育ローンを活用したりするのも一手です。

ここでは、それぞれの内容を確認していきましょう。

奨学金制度を利用する

予備校のなかには奨学金制度を用意しているところがあります。奨学金制度とは、経済的に厳しい学生に対し、予備校が必要な金額を貸与する制度です。

利用条件は予備校により異なり、多くは学力に関係なく利用できますが、いずれは全額返済しなければならないため、よく考えて決断することが大切です。

学費を分割払いや月払いにする

予備校のなかには、学費の分割払いや月払いを採用しているところもあります。一括払いにすると家計を圧迫してしまう場合、こういった制度を利用するのもよいでしょう。

分割払い・月払いにしても、学費の総額は一括払いと変わらないケースが一般的です。

教育ローンを利用する

ほかにも、教育ローンを利用するという方法もあります。教育ローンは学校の学費だけでなく、予備校や受験にかかる費用、学業に必要なパソコンの購入費用などにも利用できます。

代表的なものとしては、日本政策金融公庫の「国の教育ローン」（融資限度額350万円、固定金利、返済期間20年以内）や、信販会社が提供する学費サポートプラン（返済期間最長7年程度）などがあります。金利や融資上限額、返済方法は商品によって異なるため、複数を比較したうえで検討するとよいでしょう。

予備校の学費に関するよくある質問

ここでは、予備校の学費に関するよくある質問にお答えしてきます。

Q. 学費が安い予備校はどこですか？

映像授業型やオンライン専門の予備校は、対面の集団授業に比べて学費を抑えやすい傾向にあります。ただし、費用の安さだけを見るのではなく、合格実績やサポート体制も併せて確認したうえで選ぶことをおすすめします。

Q. 予備校の学費に高校の就学支援金は使えますか？

高等学校等就学支援金は、高等学校等の授業料を支援する制度です。予備校や学習塾の学費は対象外のため、就学支援金を予備校の学費に充てることはできません。予備校の学費を工面したい場合は、奨学金制度や教育ローンなど別の方法を検討する必要があります。

まとめ

予備校の学費は、現役生で年間20万～60万円、浪人生で年間120万～150万円程度が目安です。入学金や授業料に加え、模試費・季節講習費などが積み重なるため、志望校のレベルや受講科目数によって総額は大きく変わります。

学費を抑えたい場合は、複数の予備校を比較検討し、特待生制度や入学金免除制度、オンライン授業などを活用しながら、自分に合ったプランを選びましょう。

ただし、予備校は安さだけでなく、合格率や合格実績を重視して選ぶことも大切です。
事前に学費の内訳と支払いタイミングを把握しておき、余裕を持った資金計画を立てたうえで、志望校合格につながる予備校選びを進めてください。